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狙われる水源地(1) 「聖地」に伸びる中国の触手
産経:【水 異変】狙われる水源地(1) 「聖地」に伸びる中国の触手(1/2ページ)
2010.7.26 16:00
http://sankei.jp.msn.com/life/trend/100726/trd1007261605006-n1.htm
 ぬかるんだ土を踏みしめ、森の奥深くまで登る。やがて木々が開け、眼下に沢が望める所まで来ると、案内してくれた役場の職員が、遠くの山に目をやり声を上げた。「あそこですよ。中国人があの山の木をほしいというのですが、木を運ぶにも道がない。豊富な地下水が目当てとしか考えられないのです」

 1千メートル級の峰が連なる三重県大台町の山地。伊勢湾に注ぐ宮川の源流を有する“水の聖地”だ。その水は「森の番人」と名付けられ、名古屋や大阪で市販されている。日本最多雨地域にも近く、森に点在する池は、モリアオガエルの繁殖地にもなっている山紫水明の地だ。

 「中国人が山を買収する」という情報が流れたのは2年半前。対象地の面積は、登記簿上は250ヘクタールだが、地積が不明確で、実際の面積は甲子園球場260個分の1千ヘクタールともいわれる。そもそもこの山を見ることすら、地元の人の案内なくしてはたどり着けないような山深い場所にある。

□   □

 「垣外俣谷(かいとまただに)の山を買いたいのだが」。50~60代とおぼしき中国人の男性が大台町役場にやってきたのは平成20年1月。中国人特有のなまりのある日本語だったが、「垣外俣谷」という難しい地名を知っていることについて、職員に驚きはなかった。ここ数年、中国名の会社や個人から10件以上の問い合わせが続いていたからだ。

 男性は立木調査の書類も持参しており、「いい木があると聞いてきた」と話したが、職員は「あそこは道もないし、木を切っても搬出するのが難しい」と返答した。男性は実際に現場を訪れた後、「次は和歌山の方へ行ってみます」と言って立ち去ったという。

 大阪の不動産業者のもとにも2年前、中国人がやってきた。買収対象は奈良・吉野の山林。業者が調べてみると、所有者は100人近くに上り、所有者がすでに死亡して相続時の名義変更が漏れているケースも多かった。業者が「書類が4千枚以上は必要になり、売買終了までに2、3年はかかるでしょう」と答えると、先方は「そんなにかかるのか」と驚いた様子だったという。

□ □

 「中国の北部は渇水で困っており、南部は水が汚くて使えない。中国は、水の確保に奔走しています」

 高知工科大の村上雅博教授(環境理工学)は、自作した「世界の水紛争マップ」を広げながら、中国の水不足の現状を説明した。水道整備が十分でないまま経済だけがどんどん発展したツケが、近年になって顕在化しているという。

 今年春に中国を訪れた水ジャーナリスト、橋本淳司氏は「長江は臭くてたまらなかった。北京の地下水は汚染物質に侵されており、自然界にありえない物質が入っている」と話す。

 昨年は、中国の小麦地帯で干魃(かんばつ)が深刻化し、数百万人分の飲料水不足が伝えられた。黄河や長江の流域に約4千あった湖も半減している。

 世界各地で深刻化する水不足は紛争を引き起こす。必ずしも銃火を交えたものではなく、水利権を巡る激しい経済紛争も含む争いだ。村上教授の水紛争マップには「紛争継続中」を示す赤い点が、いくつも打たれていた。



 水不足とは縁遠いと思われてきた日本の水源地に、中国系のブローカーらが触手を伸ばしている。日本も水紛争の“戦場”となるのか。国内の水源地をめぐる異変を報告する。


【水 異変】狙われる水源地(2) 外資進出、見えぬ実態 (1/3ページ)2010.7.27 21:56
http://sankei.jp.msn.com/life/trend/100727/trd1007272159009-n1.htm


【水 異変】狙われる水源地(3) 林業衰退が招く森林荒廃(1/3ページ)2010.7.29 08:58
http://sankei.jp.msn.com/life/trend/100729/trd1007290859005-n1.htm


【水 異変】狙われる水源地(4) ちらつくブローカーの影(1/2ページ)2010.7.29 22:12
http://sankei.jp.msn.com/life/environment/100729/env1007292214001-n1.htm


【水 異変】狙われる水源地(5) 目前に迫る「国家渇水」の危機(1/3ページ)2010.7.31 01:04
http://sankei.jp.msn.com/life/environment/100731/env1007310107000-n1.htm



産経新聞は、中国を中心とした外資による日本の土地購入や、
水問題などに関する記事が多いので、
これからもチェックしていこうと思います。



「三万人のための情報誌 選択」でも、特集が組まれています。

選択:日本の「水源林」が狙われている 水不足に乗じて外資が食指 2010-07-17 07:24http://www.sentaku.co.jp/category/economies/post-99.php
 日本の山林にグローバル資本による買収の手が秘かに伸びている。二〇〇八年一月、三重県大台町の大規模山林に対して中国系資本が買収交渉をもちかけた。ダム湖上流部に広がる一千ヘクタール以上の森林を伐採し、そこで得た木材を名古屋港から中国へ輸送するという構想だ。地元自治体の慎重姿勢により売買は成立しなかったものの、仲介にあたったバイヤーは、新たな物件を求め別の地域へと向かった。

 同年六月、長野県天龍村でも同様の動きがあった。東京から現地に足を運んだバイヤーが、同行の関係者に中国の木材需要や飲料水事情を紹介しつつ、流域一帯の大面積森林なら時価の数倍で売買されるだろうと語りながら、山林の物件を探したという。
 長引く林業不振の中、表立ってはないが類似の情報を日本各地で聞くようになった。


疲弊する地方が「買い時」

 山林買収が進む原因は様々である。我が国の場合、直接的には山林が不当に安いからだ。林地の価格は十七年連続の下落で、一九七〇年代半ばの水準より安い。立木価格も八〇年代以降、二十五年以上にわたって下がり続けている。まともに山を管理・営林しようとすればとても採算は合わない。だが、安い山林を購入後、皆伐し、非合法だがその後の植林を放棄すれば、木材利益が見込める。そのため、投資目的の不動産会社が、経営の立ち行かなくなった山林所有者から山を購入し、立木だけを伐採して山を放置するといったケースが各地で増加している。

 山林買収のさらなる動機は「水」だ。世界の水需給が逼迫していく中、水資源の源である森林資源、すなわち水源林を確保しようとする動きが各国で活発化している。特に中国ではペットボトルの水に対する需要が急速に伸びており、九七?二〇〇四年の間に需要は四倍、年間消費量は九十八億リットルにまで拡大した。水メジャーやウオーター・バロンズ(水男爵)と呼ばれる大手水企業は水源地の利権獲得のための買収活動を世界各地で展開中だ。ウオーター・ファンドと呼ばれる水資源事業への投資マネーの流入もここ数年急増している。こうした世界的潮流の中で、我が国の不当に安い山林が「買い」だと目されているのだ。

 中部・九州地方では、山林だけでなく、酒造会社やボトラー(瓶詰め)企業の買収事例も聞かれる。彼らがもつ地下水の取水口(山林含む)が魅力的だからだ。地方経済が疲弊する中、酒造メーカーの没落は著しい。経営不振で自社資本を売り急ぐ酒造メーカーやボトラーが、海外資本の格好の買収ターゲットになっている。

 こうした買収劇に共通するのは、いずれも買い手が仲介者やダミー会社を多用する点だ。バイヤーを二重三重に介在させることで、真の出資者を明らかにさせない。地元の山主が個別の経済的事情から手放した山林が、将来の利用計画も明かされないまま、複雑な転売経路をたどり、知らないうちに予想外の所有者の手に渡っている。


実態さえ把握できぬ行政

 だが、各地で仄聞されるこうした森林買収の実態を正確に把握することは極めて難しい。森林の約六割が、私有林と呼ばれる個人や企業の所有である。私有林を含め土地の転売は国土利用計画法第二十三条によって事後届出(都市計画区域外では一ヘクタール以上の売買のみ)が義務付けられてはいるものの、届け出られた転売事例はデータとして万全に把握・分析されているとは言い難い。

 加えて、そもそも我が国では国土の地籍調査が未だ半分も進んでいない。大半の山林では正確な所有実態はもとより、面積把握すらできていないという驚くべき状況なのだ。地籍調査が進んでいないため、不動産登記簿も山林の現状については正確性を欠いている。所有者の登記漏れ(名義変更漏れなど)や、登記件数が膨大なこともあり、登記簿だけでは所有の状況を把握することは不可能に近い。

 つまり、国の森林資源について、誰が、どこを、何の目的で所有しているのか、国として現状を把握する仕組みがないのである。国土調査や土地利用規制は国土交通省、森林行政一般は林野庁、地下水を含む環境行政一般は環境省、このほか厚生労働省、経済産業省など、森林資源や地下水を含む水資源の保全に関しては所管が複数の官庁に分かれており、包括的な行政が行われていない。

 民間の政策シンクタンクの東京財団が今年一月に発表した提言書「日本の水源林の危機」で指摘しているとおり、森林資源は、個人や企業などの私有財産であると同時に、我々のライフラインである水資源を涵養するなど、国の基本インフラとしての性格を持つ。

 かつて我が国で林業経営が成り立っていたころは、そうした森林資源が持つ公益的機能は、山林所有者が自分の山を大切に手入れしたことである程度維持されていた。だが、農山村が疲弊し林業就業者が全国でわずか約五万人(うち二六%が六十五歳以上)にまで減少した今、多くの山林が所有者もわからないまま放置されている。

 現行法の骨格は、かつて国産木材の需要が高く、林業経営が盛んだったころに制定されたものだ。林業家の経営難、不在村地主の増加などによる現下の間伐放棄や植林放棄の急増は、立法当時からすれば想定外であり、そうした行為を強く是正できる法制度にはなっていない。短期の私的利潤をグローバルに追求する思惑から、日本の森林や地下水を守るためのルール整備は、ほとんど手つかずといっていい。ましてや、農地以外は土地の転売自体を規制する法律さえないのが実態だ。民法は「土地の所有権は、法令の制限内において、その土地の上下に及ぶ。」(第二百七条)と定めている。つまり、誰でも地権者になれば「地下水も温泉も自分のものだ」と主張できる可能性がある。

 仮に、私有林が外資に買い占められ地下水の権利をめぐって係争が起きれば、周辺住民の訴訟相手となるのは、水源林や地下水の占有の合法性を根拠に徹底対抗するかもしれない組織(企業、ファンド)である。すでに米国ミシガン州では、ネスレ社(スイス)傘下のペリエ社が出資するボトル・ウオーター企業が地域住民と水争いを演じている。住民はそういった組織と、公共・社会性をめぐって議論を始めなければならないのだ。長い係争中、その土地の帰属は変わることはなく、利用実態もそのままになることが懸念される。

 地下水の過度な揚水による地盤沈下などの形質変化がいったん起きると、周辺環境を修復するためには百年単位の時間を必要とする。水源林が予想外の地権者の手にわたり、乱開発や過度な取水などによって周辺住民の安心・安全が脅かされるようになってからでは手遅れなのである。森林行政における国の不作為はあまりに罪深い。

 こうした観点から今の我が国の制度をみた場合、水源林保全や地下水保全のための一連のルールはあまりに不備だと言わざるを得ない。水源林を国の基幹的インフラと位置づけた上で、水源林保全や地下水保全にかかる省庁横断的な管理行政を早急に確立することが必要だ。


選択:水源林を外資の食指から守れ
安田 喜憲(国際日本文化研究センター教授)
2010年4月号 連載〈巻頭インタビュー〉
http://www.sentaku.co.jp/interview/post-1039.php
安田 喜憲(国際日本文化研究センター教授)
1946年三重県生まれ。72年東北大学大学院理学研究科修士課程修了。
77年広島大学総合科学部助手、88年国際日本文化研究センター助教授を経て、
94年から現職。2007年紫綬褒章受章。専門は環境考古学。



 ---小誌二月号でも紹介したとおり、日本の貴重な水源林に外資が食指を伸ばしています。

 安田 各地で買収の動きは次々に報告されている。特に水事情が厳しい近隣の中国の動きが活発であり、紀伊半島など日本列島の各地を調査した中国人視察団の動きもある。三重県や長野県での買収話は紹介されているとおりだが、首都圏近郊でも、埼玉県の山林地域に一山全部の買収話が海外からきたり、山梨県でも立木ではなく山そのものを目的とした買収案件があったと聞く。このほか北海道の道東地区や青森県の三八上北地区、九州の阿蘇など外資による山林売買の噂は後を絶たない。まさに市場原理主義の中で、グローバル資本が投機の対象として日本の水源林を買い占めに来ている状況だ。


 ---かけがえのない国土が侵食されていることへの危機感が全くない。

 安田 果たして自分の国土を大事だという意識がどこまであるのか疑問だ。日本の森林売買の危機を語るとき、日本国内でも「ニューヨークの摩天楼を買っているのと同じではないか、何が悪いんだ」という意見まで出ている。水源林を売るということは日本に暮らす者の生命の基本を売っているのと同じということを全く理解していない。私は今の時代は、明治維新、第二次大戦敗戦に続く、日本の漂流「第三の危機」だと指摘している。市場原理主義の中で浮き彫りになった第三の危機は、生命の根源たる森林が侵食されている点において、過去の危機よりも深刻だ。森は神話時代からずっと日本人が守ってきたもので、それなくして森の環境国家たる日本の存続はない。外資による森林売買も、文明史の中で位置付けて初めてその深刻さが理解できる。日本の有識者でさえ森林買収の事実を知らない。それが今の日本の漂流の姿だ。


 ---これに対し、国や行政は何をしていたのでしょうか。

 安田 戦後間もなくは森林資源が非常に高値で売れ、金が儲かったことから、国は林野庁を独立採算にしてしまった。森林を何平米いくら、というように経済価値のみで捉えるようになってから、林野行政がおかしくなった。行政の罪深さは、戦後一貫してコメも農地も守ってきたのに、林野は全く守らなかったことだ。本当に農地を守るなら、水源である林野こそ守らなければならない。


 ---水源林保護のために喫緊の課題は何ですか。

 安田 林野をしっかり守る「林野法」のような法制度をまず整備して水源林は外国人には売れないと堂々と宣言し、むやみに外国人が林野を買えない法律を作る以外にない。また水源林を守るということが日本の国家百年の大計だという認識から、水源林の公有化などへ国民の税金を使うべきだ。


 ---そのためには広く国民への啓蒙活動が必要ですね。

 安田 国民の合意がなければ林野に特別の保護を与えるなど無理だ。また自由に林野を売れない法律ができたならば森林所有者も不満だろう。また逆に林野だけを保護すれば、他の土地所有者の反発もあろう。その意味でも生命や文化、伝統の源である森の重要性を周知させる国民運動が必要だ。今は資源争奪戦争の時代だ。水はタダだと思っている平和ボケの日本人が多いが、日本の水資源も間違いなく各国の標的となりうる。今すぐ行動を起こさなければ、手遅れになってしまう。


〈インタビュアー 編集部〉



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■関連記事追記

産経:9月6日にジャズとシャンソンの夕べ 東京・品川 2010.8.29 19:53
http://sankei.jp.msn.com/region/kanto/tokyo/100829/tky1008291955005-n1.htm
 チャリティコンサート「ジャズとシャンソンの夕べ-森と熊と人間と」が9月6日午後7時から、東京都品川区東大井のきゅりあん小ホールで開かれる。出演は、サックス・フルート奏者の菊地康正、ジャズボーカリストの稲里ひろみ、シャンソン歌手の河津延樹ら。
 前売り券3000円、当日券3300円。収益の一部は、NPO法人「奥山保全トラスト」が全国で進めている水源地の保全活動に充てられる。
 日本の水源地は外国にも狙われている現状があり、同法人は奥地にある水源地を買い取って永久保存しようと運動を展開。既に11カ所を購入している。


サーチナ:中国の急激な経済成長、各地に深刻な水不足もたらす=水争い絶えず―米紙
2010-03-23 11:26:06 配信
http://www.recordchina.co.jp/group.php?groupid=40710


サーチナ:国内都市3分の1で深刻な水不足―中国 2010-04-02 09:01:20 配信
http://www.recordchina.co.jp/group.php?groupid=40977


サーチナ:都市地下水の6割超が深刻な汚染!改善には1000年必要―中国
2010-09-10 10:17:27 配信
http://www.recordchina.co.jp/group.php?groupid=45269


サーチナ:中国の水不足が危機的状況、水利プロジェクトも効を奏せず―米メディア
2010年9月16日 10時25分
http://www.excite.co.jp/News/chn_soc/20100916/Recordchina_20100916007.html
2010年9月13日、米ニュース専門放送局・CNN(電子版)は、「中国の水不足は危機的状況」と題した記事を発表し、北京などを中心とした水資源の欠乏が極めて深刻であるとした。環球時報の報道。

「ダムや送水プロジェクトの数々をもってしても、中国の国民の喉の渇きを癒すことはできない」―記事では、中国北部の猛威をふるう干ばつを紹介。畑の一部では、深さ10mの亀裂が生まれるほど土壌が乾ききっているという。また、西南部の貴州省では60万人以上の住民と25万頭以上の家畜に十分な飲み水が行き渡っていない。

中国では02年、「南水北調」という国家級の給水プロジェクトが起工した。水の豊かな南部から北部へ送水するという壮大なプランだ。加えて、近年では浄水技術も発達。これで水不足は解決するかと思われたが、国内の大中小数百都市はいまだに問題を抱えている。

そこで中国が手をつけたのが、大規模なダムの建設。しかし、下流域の国家はこれでさらなる弊害を被ることに。メコン川の下流に位置するベトナム、ブラマプトラ川の下流に位置するインドは農業用水や飲み水不足への不満を表明している。

経済発展に伴って、工業用水や生活用水の需要が大幅に増した中国。世界銀行のレポートによると、現在のような水消費を続けていれば、中国では10年後に数千万人の“環境難民”が生まれるという。

今年第2四半期、中国は名目国内総生産(GDP)で日本を上回り、世界第二の経済大国となった。その躍進の一方で、いまだに水資源に関する有効な解決策を見いだせないでいる、と記事は結んでいる。(翻訳・編集/愛玉)

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by doumin | 2010-07-27 11:43 | 水問題と国土(外資による取得) | Comments(2)
Commented by さむさら at 2010-07-31 14:08 x
北海道は特に水質が良いそうですね。
大切な私達の資源を中国に取られないように
国民が大きな声をあげて阻止していかねばなりませんね。

アメリカも水不足の所は多いです。
水道の水は飲めたものではないので
皆、飲料水としてお水を買っているか
フィルターを付けています。
Commented by doumin at 2010-08-02 15:25
本当ですね。
このままだと、
日本は水と安全はタダ、って言われていたのも今は昔・・・となりそうです・・・。

ウィンタースポーツは別として、
生活の中での雪は非常に大変&問題も多いので、
(意外にも)雪が嫌いな道民は多いと思うんですが、
水不足に悩まずにすむのは雪のおかげなんですよね。
寒さと雪は私も嫌いだけど(^-^;
でも、本当にありがたいな~って思います。
質の良さもここから来ているのかも?
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